今後２・３０年の間に日本は間違いなく人口は減少し、比類なき高齢社会となる。その要因は、「山」の左側に急峻な「谷」を持つという、日本特有の人口構造にある。その結果、かつて高度成長を導いた人口構造が、今度は成長率を押し下げるのだ。企業はスリム化と付加価値率の向上へと発想転換を迫られる。当然、終身雇用と年功賃金制は崩壊せざるを得ず、賃金は企業が生み出す付加価値への貢献度に応じて決まるようになる。
